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猫の額にも春が・・・ [草花]

我が家の庭にも春が来ました。
立浪草です。種がこぼれて庭のあちこちに咲き始めました。
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芝の中の苺にも小さな実が付きました。毎年之でジャムを作るのが楽しみです。
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海老根です。昔は此の辺りの山には沢山ありましたが・・・
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熊谷草です。50年位毎年此処に咲きます。此の辺りには沢山あった野草です。
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霧島躑躅・びっしり小さな花をつけています。これが咲くと庭が明るくなります。
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我が国の財政は現代金融論(MTT)実証? [政治経済]

日本銀行は2%の物価上昇目標も未だ達成出来ず、経済は依然デフレ傾向から脱却出来ない状況が続く・・・然も、財政は地方と合わせて既に1000兆円を上廻る赤字国債を発行し、先進国中最大の財政赤字国となっている。其の上、更に税収不足分を赤字国債で補い100兆円を上回る此の国始まって以来大型の来年度予算を成立させている・・・ 然し、其の多くは日本銀行が買いオペを出動して回収し、大量の通貨を市中に流し円相場の上昇を抑え、輸出企業の業績アップに繋げている。市中の民間銀行の国債保有率も30%を超え、日本銀行と合わせた国債保有率は発行済国債の80%にも近づいている。・・・此の状況は意識の有無に係らず、現政府の財政操作は、近頃話題のMMTを実証する様相を呈している。 但し、誤れるメイン政策の効果上昇を狙い、保守を旨とする政党の政府が、恰も社会主義政党にでもなってしまったかの如く、内部留保を削減しろ、とか、やれ従業員の給与を3%アップしろとか、企業主に口煩く要求して来た事には頷けない。然し、企業主からの回答は期待を遥かに裏切る結果であった様に思う。・・・当然であろう。現在の様に、行く先が不透明で不安な社会では、満一に備え、自己防衛の為、企業は内部留保に励み、個人は貯蓄に精を出す。・・・「自分達の企業は将来、之からどうなってしまうのだろうか」とか「生存競争の激しい此の様な社会で生き残れるだろうか」「私達の生計は維持出来るだろうか」等々と将来の不安に怯える企業が給与のベースアップや利益のトリクルダウン等する筈は無いし、個人が積極的な消費等する筈も無い。・・・ では之等の不安は何処から齎されたのであろうか?
其れは現在、政府が公表している施策の殆どが不安を煽り立てる内容のものばかりで、解消する手立て即ち政策が殆ど見当らない事に尽きる・・・之は正しく政治の責任そのものである。
為政者は企業や個人にとやかく要求をする前に、此の道しか無い等と片意地を張らず、先ず自分達の政治手法や政策は此の他に選択肢は無いか?柔らかい頭脳でよく考え、より多様性が有り、大多数の国民が納得出来る不安解消策を打ち出す必要が有る。
外需に頼る輸出政策が悪いとばかりは言えないが・・・我が国が現在置かれている少子高齢の成熟社会では、不安定で他力本願的な輸出政策より、寧ろ堅実で安定した需要の多い自国の医療、介護、保育等の福祉政策へ重心を移す事や、災害列島とも云われる此の国の震災や洪水等自然災害に備えた環境の整備、或いは化石燃料や原発等、危険因子の多いエネルギーから早く脱却し、安全な自然エネルギー主導へ政策の転換を図る等々、需要の多い内需主導型に政策を転換する必要がある。
其れが行く先の不安を解消し、成熟社会で最も期待される将来の安全な生活環境の造成に繋がり、消費性向を高め、内需拡大の再生産へと繋がって行く・・・

何れにしても、MMTは飽く迄も一つの理論に過ぎず、理論を生かす有効な手立て(政策)が伴って始めて真価を発揮するものと思う。



          現代金融論(MTT)Modern Monetary Theory

・提唱者 ニューヨーク州立大学 ステファニー・ケルトン教授

・自国通貨を有し、変動為替制を採り、且つ、外貨債務の少ない国の政府は予算編成上、財政的制約を受け無い。
・我が国は通貨発行権を有し、円不足を考慮する必要は無く、且つ、変動為替制で、外貨債務も少ない。従って予算編成に当たり政府は国民に課税する必要は無い。但し、インフレにならぬレベルでの公的部門及び民間部門の総合支出を維持する目的での課税は必要である。

MTTに関連する周辺の動き
・低成長脱出へ向け、米国では財政出動を求める民主党左派陣営を中心に支持層が広がりつつある。報道に依れば我が国でもMMTの感化か?与党議員の一部には増税を控え、財政出動を求める声が出始めている。
・米国で論争になっている財政赤字の拡大を容認する「現代貨幣理論(MMT)」は「インフレにならない限り財政赤字をどれだけ膨らませても問題ない」と主張するが・・・我が国の財政制度等審議会委員の中には、「後で何らかの形でツケを払わなければならない。確実にインフレが起こる」等の意見もある。・・・
・日本国債を保有する海外投資家が2004年末の4.1%から18年末に12.1%に増えた事を踏まえ「財政への信認を確保する必要性が一層増している」・・・
・日本の長期債務残高は国内総生産(GDP)の2倍を超え、世界で最悪の水準である。19年度末の国と地方を合わせた長期債務残高は1122兆円。03年度より6割増える。だが、変動日本国債の約9割 は国内で安定消化されている為、財政危機に陥る可能性は今の処低い。・・・
・然し、此処へ来て、海外投資家の保有率が高まっている。「リスクに敏感な海外投資家から上乗せ金利を要求される可能性がある」と懸念する財務省幹部もある。


DSC00040.JPG川村美術館
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近くの美術館へ花見に [観桜]

久し振りの好天気、気温も20度程。体調もまずまずでしたので午後から近くの美術館の庭へ花観に出掛けました。
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